四国創価学会( 創価学会:そうかがっかい )公式ウェブサイトへようこそ。ここでは四国創価学会の活動や池田大作創価学会名誉会長の桂冠詩人展などを紹介しています。

震災意識調査

震災意識調査

第6回震災意識調査甚大な被害をもたらした東日本大震災から、6年が経過しました。
私たち創価学会四国青年部は、きたるべき南海地震に対する各人の危機意識の啓発、国・県等の行政をはじめとした各機関における防災対策の一層の充実を期し、この度、第6回目となる震災意識調査アンケートを実施しました。
今回の調査結果からは、東日本大震災から6年が経過して、「風化」を感じるとの回答がさらに増加し、南海地震に対する危機感は高い水準を維持しつつも、非常用備蓄品・持出品の準備や、家屋等の耐震化などはまだまだ進んでいないという状況が浮き彫りとなりました。また、昨年発生した熊本・鳥取地震を受けて日頃の備えに変化があったかとの問いでは、「意識は高まったが備えてはいない」との回答が5割を超え、「備えを充実させた」「備えていなかったが備えた」など、具体的行動に移した人は3割程度にとどまっています。
本調査が、“命を守り”、“ともに支え合い助け合う社会”を実現していく行動への一助となれば幸いです。
第5回震災意識調査甚大な被害をもたらした東日本大震災から、5年が経過しました。
私たち創価学会四国青年部は、きたるべき南海地震に対する各人の危機意識の啓発、国・県等の 行政をはじめとした各機関における防災対策の一層の充実を期し、この度、第5回目となる震災意識 調査アンケートを実施しました。
今回の調査では、東日本大震災の「風化」を感じるとの回答が増加し、南海地震に対する危機感は 高い水準は維持しているものの、初回調査(2012年、東日本大震災の翌年)以降最も低い値(79.8%) となりました。耐震化や近隣との交流は年々微増しているものの、緊急避難場所の認識度や非常用 備蓄品・持出品の準備については前回調査とほぼ横ばいの結果となりました。
本調査が、“命を守り”、“ともに支え合い助け合う社会”を実現していく行動への一助となれば幸い です。
第4回震災意識調査甚大な被害をもたらした東日本大震災から、4年が経過しました。
私たち創価学会四国青年部は、きたるべき南海地震に対する各人の危機意識の啓発、国・県等の行政をはじめとした各機関における防災対策の一層の充実を期し、この度、第4回目となる震災意識調査アンケートを実施しました。
今回の調査では、東日本大震災の「風化」を感じるとの回答が8割に迫る中、南海地震に対する危機感については、初回調査(2012年、東日本大震災の翌年)時に近い83.2%が“危機感を感じている”との結果となりました。一方、緊急避難場所の認識度や非常用備蓄品・持出品の準備については、若干向上しているものの、未だ多くの人は“行動を起こせていない”という結果となりました。
本調査が、“命を守り”、“ともに支え合い助け合う社会”を実現していく行動への一助となれば幸いです。
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未曾有の被害をもたらした東日本大震災から、満3年を迎えました。
私たち創価学会四国青年部は、きたるべき南海地震に対する各人の危機意識の啓発、国・県等の行政をはじめとした各機関における防災対策の一層の充実を期し、この度、第3回目となる震災意識調査アンケートを実施しました。
内閣府が2014年2月8日に発表した「防災に関する世論調査」では、東日本大震災を経て「国民の防災意識が向上した」と報告されていますが、今回の調査では、30年以内の発生確率が60%とも指摘されている南海地震に対して、“危機感”は昨年と変わらず高い水準にあるものの、未だ多くの人は“具体的な行動を起こせていない”という結果となりました。
本調査が、「風化しつつある」と言われている“震災意識”の変化を浮き彫りにし、予測される南海地震に備えて“ともに支え合い助け合う社会”を実現する一助となれば幸いです。

Eshinsai四国青年部は、東日本大震災から2年を迎えるにあたり、「第2回震災意識調査」を実施、公表しました。
四国4県の住民を対象に面接方式で行い、20~30代の青年世代を中心に4223人から回答を得ました。
調査結果に対して、地震地質学を専門とする高知大学・岡村眞特任教授が講評を寄せて下さり、概要が「四国新聞」に掲載されました。 
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2011年3月11日に発生した東日本大震災から1年が経過しました。大震災は、各地の防災意識を高めただけではなく、一人一人の人生観や価値観に大きな影響を与えました。とともに、災害発生時における「地域共同体(組織)」や「民間団体」の重要性が注目され、「共助」(=周囲や地域の助け合い)の概念がより一般的になりました。
四国では、マグニチュード8.4前後ともいわれる南海地震が30年以内に60%程度の確率で発生すると指摘されています。そこで、創価学会四国青年部は、四国4県の住民の災害に対する意識や取り組みを把握し、地域社会に広く公表し、四国各地に「防災の共助の枠組み」と「友情と信頼の絆」を構築していくことを目的に「震災意識調査アンケート」を行いました。4県共通のアンケートは公的機関でも行われていない四国初の試みです。
本調査によって、四国に住む全ての人々の安心と安全が守られる時代に一歩でも近づくことができれば、これ以上の喜びはありません。
                          2012年3月 創価学会 四国青年部

 

 

 

 

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